不妊治療が長引く理由！２年を超えることも・・・

2023年8月15日

不妊治療をはじめるとしても、どのくらいの期間がかかるの？治療期間が長引けば、費用も増えそうだし不安……」

2022年4月より体外受精などが保険適用となり、不妊治療がより身近なものとなりました。しかし、不妊治療のくわしい内容がわからなければ、なかなか一歩が踏み出せない方もいるのではないでしょうか？

そこで、この記事では不妊治療における

治療期間
治療が長引く理由
開始するまでに悩んだ期間
費用の目安

をお伝えいたします。

不妊の原因は女性だけでなく、男性にもあるというデータもあります（※）。そのため、不妊治療を受けるのであれば、おたがいが協力しあう姿勢も求められるでしょう。

おたがいの理解を深めるため、新しい命を授かるためのきっかけとして、この記事を参考にしてみてください。

※WHO（世界保健機関）の不妊症の7273カップルの調査より

不妊とは？：12か月以上妊娠にいたらない

不妊は、

”12か月以上にわたり定期的に避妊をしない性交渉があったにもかかわらず妊娠しない”

と定義されています。

参考：日本産婦人科学会

不妊は女性だけの原因と思われがちですが、WHOの調査によれば、男女ともに原因があり比率は以下のようになっています。

不妊の原因の比率

女性のみ：41%
男女ともにあり：24%
男性のみ：24%
原因不明：11%

ただし、女性の年齢による影響は大きく、30代後半にさしかかると妊娠の確率が大きく下がるといわれています。

いっぽうで、獨協大学医学部越谷病院の研究では、”男性の年齢が35歳を超えると不妊になる確率が上がる”といった報告もされています。

参考：35歳から「精子力」が低下男性不妊の可能性も

不妊治療の期間は2年～5年になることも

ニッセイ基礎研究および各医師の意見によると、不妊治療の期間は2年〜5年といわれています。

参考：不妊治療にかかる期間とは？－約２年超で最大５年超、早くから自分の身体に関心を－

治療期間が6〜7か月ほどで終了する可能性もあるいっぽうで、検査や治療過程により2年以上になるケースもあるようです。

また、厚生労働省の資料によれば、不妊治療の治療期間については約4割が「想定していたより短かった」と回答し、約3割は「想定していたより長かった」と回答しています。

参考：不妊治療の実態に関する調査研究最終報告書

不妊治療が長引く理由

不妊治療が長引く理由としては、以下の3つがあげられます。

治療に入る前に検査が必要
段階を踏まえて治療方法を変えていく
仕事との両立のため通院回数がかぎられる

不妊治療の前に検査：原因疾患の治療が必要な場合も

不妊の原因がわからなければ、的確な治療ができません。そのため、まずは不妊の原因となっている疾患を、つきとめる検査が必要です。

不妊の原因を調べる検査の例

女性	男性
●採血 ●子宮卵管造影 ●頸管粘液検査 ●フーナーテスト ●超音波検査 ●子宮鏡検査	●精液検査 ●超音波検査 ●採血 ●触診

女性が受ける検査は月経周期にあわせて行う※ため、仕事をしている女性であればタイミングがあわず、本来であれば1か月で終わる検査に2～3か月かかることもあります。

※例：排卵期に行うフーナーテスト：検査期間は月経周期のうち排卵期の3日ほどしかない

不妊の原因となりうる疾患の例

女性	男性
●月経異常（排卵障害） ●卵巣嚢腫 ●子宮内膜症 ●クラミジア ●免疫やホルモンの異常など。	●無精子症 ●精巣上体炎（精路通過障害） ●ED など。

不妊の原因となりうる疾患が見つかった場合は、まず疾患の治療を行います。

段階を踏まえて治療方法を変えていく

不妊治療の例

一般不妊治療	生殖補助医療
●タイミング法 ●人工授精など。	●体外受精 ●顕微授精 ●TESE（精子採取手術）など。

その他の不妊治療

薬物療法
手術療法
その他（カウンセリングなど）

検査および原因となる疾患の治療完了後、まずは女性の体に負担が少なく自然妊娠にちかいタイミング法からすすめていきます。

※タイミング法を6ヶ月継続すると、50%の確率で妊娠するといわれているため。

参考：日本産婦人科医会

不妊治療の段階を図にすると、以下のようになります。

各医療機関の情報によれば、1つの治療法に対して期間を3〜6回（約3〜6か月）としているようです。

かりに1つの治療法に対する期間を6か月とすると、体外受精まで進んだ場合は、検査機関をふくめれば24か月（2年以上）になるケースもめずらしくありません。

なお、厚生労働省の資料を参考にすると、体外受精まで行った場合の治療期間は約17か月となります。

各治療法の治療期間について

	タイミング法	人工授精	体外受精
治療期間	約8か月	約5か月	約4か月

※1周期1か月で計算

※1周期の期間は個人によって変化

ただし、タイミング法で妊娠にいたらなかった場合、年齢などの条件によっては人工授精を行わず、体外受精を行うケースもあるようです。

参考：不妊治療の実態に関する調査研究について

参考：不妊治療の現状と課題

仕事との両立のため通院回数がかぎられる

前述したように、治療を開始するまでに検査を受ける必要があり、仕事がある人とない人では、以下のようなちがいが生まれます。

仕事がある人の場合	仕事をしていない人の場合
検査終了までに3か月 →不妊治療開始	検査が1か月で終了 →不妊治療開始

共働きのカップルの場合、仕事との両立により通院回数がかぎられるため、検査の期間も考えるとトータルの治療期間が長くなるのは仕方がありません。

また、厚生労働省の資料によれば、不妊治療を受けた人のなかで3人に1人（全体の34.7%）が、仕事との両立ができていないと感じているようです。

くわえて、不妊治療の期間には、身体的・精神的な負担や経済的な問題もつきまといます。

とくに、体外受精などに必要な採卵手術を受ければ、女性への身体的な負担は大きくなるため、仕事を休まなくてはいけない場面もでてくるでしょう。

採卵の方法

腟へ細い針を入れ排卵前の卵胞から卵子を吸引

治療による支出が増えるいっぽう、仕事を休んだことで収入が下がる可能性があれば、不妊治療だけに専念するのは難しいともいえるでしょう。

参考：不妊治療と仕事との両立サポートハンドブック：厚生労働省

不妊治療を開始するタイミングについて

仕事の都合や各カップルの方針、子どもに対する考え方もちがうため、不妊治療を開始するタイミングに明確な基準はありません。

そのため、この項目では厚生労働省の資料を参考に、不妊治療を開始したタイミングや、希望する治療継続期間をみていきます。

参考：不妊治療の実態に関する調査研究最終報告書

68.4%のカップルが6か月以内に開始

厚生労働省の資料では、妊活を開始後、68.4％のカップルが約6か月以内に医療機関を受診したと回答しています。

妊活開始と同時に医療機関を受診→33.0％
妊活開始後、約3か月以内に医療機関を受診→ 18.2％
妊活開始後、約6か月以内に医療機関を受診→ 17.2％

不妊治療の継続希望期間

不妊治療の継続希望期間については「子どもを授かるまで続けたい」が最多の48.9%となるいっぽうで「金銭的な条件による」といった回答もありました。

子どもを授かるまで続けたい→ 48.9％
資金が許すかぎり続けたい→34.0％
助成が受けられる限り続けたい→16.3％

妊活のタイミングをコントロールしたい場合は卵子凍結も

卵子凍結とは

将来、出産を希望する女性が、妊娠適齢期の自分の卵子を採取し低温保存する医療技術

不妊の原因は男女ともにあるとはいえ、女性の年齢にあわせて、卵子の機能が変化するのは避けられません。

しかし、卵子凍結により将来の妊娠の確率を上げられます。

詳細については、卵子凍結のメリットとデメリットを詳しく解説！をご確認ください。

【不妊治療】2022年4月より体外受精などが保険適用で3割負担に

2022年4月より体外受精などの不妊治療が、保険適用となりました。

2022年3月まで	2022年4月より
●タイミング法 ●排卵誘発法 ●不妊の原因となる疾患の検査・治療など一部のみ保険適用	●人工授精 ●体外受精 ●顕微授精 ●TESE（精子採取手術）などが保険適用に

※TESE：精子を採取する手術方法で顕微授精とあわせて行う。

不妊治療を保険適用した場合の費用の目安は、以下のようになります。

※検査代などもふくむ。

不妊治療：1回の治療期間あたりの費用の目安

	保険適用時の費用
タイミング法	約5千円
人工授精	約1万5千円
体外受精	約5～20万万円
顕微授精	約15～20万円
simple TESE	約6万円
micro TESE	約9万円